HUMAN Securityは、同社のSatori Threat Intelligenceチームが、入札リクエスト数で過去最大とされる広告詐欺ネットワーク「BADBOX 3.0」を停止させたと発表した。ピーク時には、ボットネットが1日あたり約400億件の入札リクエストを生成していた。これは、従来の記録を持つVASTFLUXの3倍以上にあたる。このネットワークでは、中国本土で製造され、世界各地に出荷された、安価で認証を受けていないAndroid TV風のボックスが使われていた。購入者がボックスを接続した時点で、すでに侵害されていた。端末は、誰にも見えない動画広告をひそかに再生するとともに、家庭のインターネット回線を住宅向けプロキシネットワーク経由で第三者に貸し出していた。
詐欺の仕組み
侵害されたボックスは、機能を絞ったAndroid Open Source Project(AOSP)ファームウェアで動作し、コマンド&コントロールサーバーに接続する。サーバーは、公開リポジトリやバックアップ先に保存されたカタログから詐欺用モジュールを配信していた。一部のモジュールは隠し動画広告を再生し、別のモジュールは正規のコネクテッドTVアプリから送られたように見せかけた偽の入札リクエストを送信する。同じ端末は11の住宅向けプロキシネットワークにも登録され、攻撃者が知らないうちに家庭の回線を経由して通信できるようになっていた。HUMANは、共有ドメイン、プリインストールソフトウェア、ダウンロード経路を手掛かりに、このインフラを中国の電子機器メーカーTXCZと結び付けた。
業界の対応
GoogleでAndroidのセキュリティを統括するShailesh Sainiは、HUMANによる停止措置に謝意を示し、Play Protect認証を受けたAndroid TV端末を購入するようユーザーに呼びかけた。Play Protectは、端末が消費者に届く前に既知の脅威がないかを確認するGoogleのセキュリティテストプログラムだ。HUMANによると、同社のHuman Defense Platformは、住宅向けプロキシを経由する場合でも悪意ある挙動を検知できるため、Ad Fraud Defenseなどのサービスを利用する顧客を保護できる。
なぜ重要か
こうした安価なTVボックスを購入していた場合、知らないうちに何十億もの不正な広告表示を支え、自宅のインターネット回線を第三者に使わせていた可能性がある。BADBOX 3.0の停止により、偽広告の量が減り、回線を不正利用されるリスクも下がるはずだ。ただし、感染端末が今も何台残っているのか、新たな亜種がどれほど早く登場するのかは分かっていない。