NTT DATA、データセンター向けにBloomの燃料電池900MWを導入へ

NTT DATAは、世界各地の複数のデータセンタープロジェクトで、Bloom Energyの燃料電池による電力900メガワット分を導入することで合意した。NTT Global Data Centersはこれらのシステムを主電源として使う計画で、両社によると初回出荷は2027年に始まる見込みだ。

この合意は、送電網からの電力を迅速に確保するのが難しい市場で、NTT DATAがデータセンターの容量を拡大することを後押しする狙いがある。両社によると、Bloomのモジュール式システムは段階的に設置できるため、建設の進捗や需要に合わせて電力容量を増やせる。プロジェクト名や場所、契約額は明らかにしていない。

両社が説明するシステムの特長

NTT DATAの発表によると、Bloomの燃料電池は燃焼を伴わずに発電する。同社は、現地での大気汚染物質の排出が少なく、水の使用量も最小限で、静かに稼働するとしている。こうした特長はデータセンター周辺地域にとっての利点として示されているが、発表にはプロジェクトごとの排出量や水使用量の数値は記載されていない。

NTT Global Data CentersのCEO、Doug Adams氏は、AI機能の構築を進める顧客向けに容量をどれだけ早く提供できるかを左右する要因の一つが、電力へのアクセスだと述べた。Bloomの幹部であるAman Joshi氏は、このシステムにより顧客がより早く電力を確保できる可能性があると語った。いずれも両社が掲げる狙いであり、プロジェクトの完成がどれほど早まるかを示す実測値ではない。

大規模な国際契約

Bloomは、この契約を同社にとってこれまでで最大の海外プロジェクトと位置付けている。両社によると、提携はNTTの世界各地のデータセンター群へ拡大し、ギガワット規模に達する可能性がある。これは長期的な目標であり、今回発表された契約は900 MW分だ。設置場所は明らかにされていない。

データセンター事業者にとって、敷地内発電は送電網への接続が制約される場合に電力を確保するもう一つの手段となる。この合意は、NTT DATAが複数の拠点でこの方法を採用する方針を示すものだが、施設がいつ稼働を始めるのか、電力のうちどれだけを燃料電池でまかなうのかは、現時点で明らかになっていない。