OpenAI、Meta、xAIなどのAIエージェントが、人気ウェブサイトで壁にぶつかっている。ユーザーからは、MetaのMuse、xAIのGrok、OpenAIのDots、Instinctのエージェントが、一部のオンライン作業を完了できないとの報告が寄せられている。
明示的に制限している企業もある。YelpはTechCrunchに対し、AIエージェントによるデータ利用を、有料のデータライセンスプログラムを通じた場合に限って認めると説明した。Delta Air Linesはエージェントによる航空券の予約を阻止している。また、JPMorgan ChaseとCharles Schwabは、セキュリティ上の懸念から、エージェントが顧客アカウントにアクセスできないようにしていると認めた。Cars.comやAmtrakでも問題が起きたとの報告があるが、記事では両社の方針は確認されていない。
エージェントとの連携に前向きなサイトも
Amazonは、より対立的な姿勢を取っている。MetaのMuseが自社サイトにアクセスしたことに異議を唱えたほか、ほかのエージェントも遮断していると報じられている。Amazonは以前、ショッピングエージェントをめぐってPerplexityを提訴した。裁判官はPerplexityに停止を命じたが、控訴裁判所は8月にその判断を覆し、Amazonはその後、訴状を修正した。
Metaは、個人用エージェントを使う顧客を締め出すのではなく、企業と協力したいと述べている。MuseがWalmart、Gap、Sephora、Best Buyで買い物できるよう、各社と提携している。Shopifyも、自社のストアネットワークをエージェントに開放した。
すべての遮断がAIを狙ったものとは限らない
問題の一部は、一般的なボット対策によるものかもしれない。詐欺やハッキングを防ぐためのシステムだが、エージェントを不審なアクセスと判定することもある。Museの利用中にGoogleアカウントがブロックされたり、Metaと提携しているにもかかわらずWalmartで決済に問題が起きたりしたとの報告がある。
ウェブインフラを提供するCloudflareは、サイト側がAIクローラーをブロックできるツールを導入した。こうした制御は望ましくない通信を制限できる一方、記事の情報源によると、追加の確認手順によって通常の閲覧まで煩雑になる可能性がある。OpenAIとGoogleはThe Vergeのコメント要請にすぐには応じず、Instinctはコメントを控えた。
なぜ重要か
エージェントを使って買い物や旅行の予約、アカウント管理をしようとしても、ほかのサイトにはアクセスできるのに、目的の作業を完了できないことがある。意図的な制限もあれば、ボット対策システムがエージェントを誤って判定している可能性もあるが、いずれの問題がどれほど広く利用者に影響しているかは、記事の情報源からは分からない。